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「ビッグマック指数」はFX取引に使えるのか

FXなどの、通貨を銘柄にした投資取引においては、外国為替市場の為替相場の
レート変動をどう読んで予測していくかということは、利益や損失に直結する重要な事柄になります。
そのために、外国為替市場や為替相場を分析する様々な手法や、チャート図、テクニカル指標などを用いてこれを読み解いていく事になるのですが、こうしたものの中に「ビッグマック指数」というものがあります。

これはイギリスで発行されている経済誌「エコノミスト」にて発表されている大変ユニークな指数になります。
「世界中で売っているビッグマックの価格を比べれば、その国での生活のレベルが横並びでわかるのでは」という意図から、毎年ごとに集計が行われており、近年では同誌にてスターバックスのトールラテを用いた「トールラテ指数」というものも発表されています。

こうした、様々な国で買えるものの価値がそれぞれにどう違っているのかを比べるものは「購買力平価(PPP/Purchasing Power Parity)」と呼ばれており、ビッグマック指数もこの購買力平価の一つと言えるでしょう。

FXなどの為替相場を利用している投資取引にとっては、ある種の利用価値のある指数となっていて、世界中に店舗があるマクドナルドの看板商品の価格を指標として使い、基本的にどの国の店舗でも同品質で提供されるビッグマックの、なおかつそれぞれの国ごとに違いのある、従業員への賃金や設備費、光熱費、原材料費などを鑑みた上で決定されているその価値から、各国の実質的な為替レートの潜在的な値を調べていくものになります。

例えば、日本のビッグマックが300円であり、アメリカのビッグマックが2ドルだったとすると、1ドル当たりの価値は150円が妥当であるという事になり、これがビックマック指数という事になります。
このことにより、現在の円とドルの為替レートが1ドル120円で推移をしているということであれば、将来的には1ドル150円のあたりまで円安が進むのではないか、という推測が立つのです。

もちろん、実際の為替相場は、複雑な要因で変動しますし、また、一方のビッグマック指数も経営国の消費税や助成金、食品事故などの不祥事、風評被害など様々な要素によって条件が異なってくるために、一概に比較することはできません。。

しかし、先に挙げた購買力平価も、ビッグマック指数も、どちらも実際の為替レートの長期間での平均的な数値とそれほど大きく離れてはいかないことが特徴であり、また、為替レートだけでは理解しにくい各国の通貨価値の違いや、そこから起こる相場の変動などを、身近なもので例えることにより理解しやすくすることができるという利点があります。

こうしたことから、このビッグマック指数や購買力平価をFX取引に用いようとするのであれば、例えば半年や一年といった為替相場の平均価格とそれほど乖離性がないという特徴を生かし、中期、長期間での投資取引の指針にすることなどに向いていると言えるでしょう。